園田義明めも。

不気味な沈黙を続ける福島ゴジラ。
同時に４匹のゴジラを相手の前代未聞の戦いに世界はまだまだ大注目。

そして今、「しんぶん赤旗」を読みながらブツクサ・ゴジラ。
「人災なんだろ。だったら俺たちだけを悪者にしないでよね」と。

さらにはこんなことも。
「人災だと思っているなら、反民主、反東電、反役人運動にしてよね」と。
「俺たちだけを悪者にしたような反原発やら脱原発は矛盾しておる！」と堂々の正論。

赤旗同様自分の矛盾に気付かぬ人多数。
「ほらみろ」調で原発止めてと叫んでいる。

確かに「暴れん坊の俺たちに依存するなんてバカだ」と的を射た自爆ネタ。
「でもさ、俺たちを捨てると言うなら、代替案も語らなきゃ」と大人の意見。
「現実を直視しなよ。経済も語らなきゃ。さもなくば日本壊れちゃうよ」のお節介まで。

それでなくても少子化高齢化で人材不足。その上余震に放射線チェック。
さらには電力不足まで追い討ちをかけるとどうなるか。

もうすでに日本企業も本格的な国外脱出を考えているだろう。
自動車メーカーや電機メーカーなどのグループ丸ごと集団移住だって有り得る。

「いいのかい。今俺たちの仲間を捨てて」
福島ゴジラの警告は重い。

「ものづくり」拠点の一斉海外移転。
それが日本の死を意味することに気付いていない人が多過ぎる。


＜関連記事引用＞

2011年4月13日(水)「しんぶん赤旗」
原発事故は二重の人災
吉井議員らパネリスト シンポに３００人余参加
http://www.jcp.or.jp/akahata/aik11/2011-04-13/2011041305_02_1.html

　東日本大震災から１カ月、東京電力福島原発事故による放射能漏れが深刻ななか、「原発・核兵器　私たちの未来」と題した特別シンポジウムが１１日、東京都内で開かれ、環境問題を考える若者のグループなど、３００人余が会場を埋めつくしました。主催は、原水爆禁止日本協議会。

　福島県南相馬市で大地震にあい避難生活をする福島農民連の三浦広志さんが特別発言し、日本共産党の吉井英勝衆院議員と日本大学専任講師の野口邦和氏がパネリストをつとめました。

　「政府・東京電力の対応の問題点と今後の課題」をテーマに報告した吉井議員は、これまでの国会追及に触れながら、福島原発事故は、二重の人災だったと強調しました。一つ目は、大地震や津波で燃料棒を冷却するための電源がなくなり、炉心溶融することを警告していたにもかかわらず、対策をとらなかったことです。

　二つ目は、大震災が起きた３月１１日夜から１２日にかけて、電源が失われたことが分かった段階での無策ぶりです。「燃料棒を冷却するために海水でもいいからかけるべきだったのに、東電はもうけ第一に廃炉をおそれて対応を遅らせました。政府は国民の安全第一にただちに注水を命じるべきだった」と指摘しました。

　野口氏は、「放射線が私たちにもたらす影響」について報告。そのなかで、政府が決めた避難範囲（半径２０キロ圏内）について、▽風向きを無視した同心円で現実とかけ離れている▽避難と屋内退避指示を出した根拠をいまもって明らかにしていない―ことをあげました。

　海域の放射能汚染では、ヨウ素、セシウム以外にバリウム１４０も検出された採取試料の発表が、３月３０日を最後になくなったと指摘。ウランやプルトニウムもふくめて採取した海水から検出されたすべての放射性物質について公表を求めました。

　さらに、東電と政府が、「低レベル汚染水」と説明するものの、放射性物質の種類も濃度もいっさい公表していないと批判。果たして本当に低レベルなのか、検証するうえでも種類と濃度を東電は公表すべきだとしました。

　三浦氏は、田んぼが津波で水没し、１１キロメートルの距離にある原発で放射能漏れがおきているなか、「故郷に戻れるのは１０年になるのか、もどれないかもしれないのか」と心境を語りました。


2011年4月7日(木)「しんぶん赤旗」
福島原発事故は人災 警告に耳貸さず 初動に遅れ
衆院委 吉井議員が告発 “英知総結集し危機回避を”
http://www.jcp.or.jp/akahata/aik11/2011-04-07/2011040701_01_1.html

　福島第１原発の重大事故を招いたのは、“二つの人災”だった―。６日の衆院経済産業委員会で日本共産党の吉井英勝議員は、原発事故を招いた政府の責任をただし、危機脱却のために英知を結集するよう求めました。　（詳報)

“海水注入命令は翌日になった”　海江田経産相

　人災の一つは、地震や津波などによる全電源喪失が原子炉の冷却機能を破壊し炉心溶融を招くことを、吉井氏が２００５年以来、質問主意書や国会質問で取り上げてきたのに、政府が耳を傾けなかったことです。吉井氏は、今回の危機について「国も電力会社も原子力安全・保安院も“原発安全神話”を信仰し、情報を公開せず、国民の安全より企業利益第一主義に走ったのが最大の要因だ」と告発しました。

　昨年５月、国会で全電源喪失による炉心溶融は現実には起こらないと吉井氏に答弁していた寺坂信昭・経産省原子力安全・保安院長は、「当時の認識に甘さがあったことを深く反省している」と答弁。鈴木篤之元原子力安全委員長（現・日本原子力研究開発機構理事長）も、「現実にこのような事故が起きた。申し訳ない」と陳謝しました。

　吉井氏は、原子力安全基盤機構（ＪＮＥＳ）の研究報告が、全電源喪失で０・６時間後に核燃料が落下、１・８時間後に圧力容器が破損すると警告していたと言及。重大局面に菅直人首相や班目（まだらめ）春樹原子力安全委員長が現地視察のため４時間半も原子力災害対策本部を離れたことは「重大な問題だ」と指摘。さらに、「視察から戻ってからも、１２日の２０時５分に経産相が東電に海水注入などを命令するまで１０時間以上もきちんとした対策をとらなかったことが、今日の重大な事態を招いた」とのべ、重大な局面で対策を断行しなかった“もう一つの人災”について批判しました。

　班目原子力安全委員長はＪＮＥＳ報告を知らず、「どれぐらい緊急を要しているか把握していなかった」と弁明。海江田万里経産相は、ベント（蒸気排出）や海水注入を命令したのは「日をまたいでから」だったと認めました。

　吉井氏は、多くの研究者や技術者から、政府に提言を受け付ける窓口がないとの声が上がっていると述べ、「受付部門をつくり、日本の英知を総結集して、深刻ないまの事態を食い止めるべきだ」と主張。枝野幸男官房長官は、「おっしゃるとおりだ。関係当局と相談したい」と応じました。


2011年4月7日(木)「しんぶん赤旗」
原発事故集中審議 吉井議員質問
保安院長「認識甘く深く反省」 経産相「（「想定外」は）使うべきでない」
http://www.jcp.or.jp/akahata/aik11/2011-04-07/2011040703_01_1.html

　福島第１原発事故発生後、初めて集中審議が行われた６日の衆院経済産業委員会で、同事故を取り上げた日本共産党の吉井英勝議員。未曽有の事故を引き起こした責任の所在と、危機打開の道筋が鮮明になりました。

警告が現実になった

　吉井氏は昨年５月２６日の同委員会で、地震や津波による「電源喪失」が招く炉心溶融の危険性を指摘。これに対し経済産業省原子力安全・保安院の寺坂信昭院長は「論理的には考えうる」と述べ、現実には起こらないと答弁していました。

　吉井議員　“理論的な話”ではなく、現実のものとなったのではないか。

　寺坂院長　現実に、指摘のような事態が発生した。当時の認識に甘さがあったことは深く反省している。

　２００６年３月１日の衆院予算委員会で、当時の原子力安全委員長だった鈴木篤之氏（現・日本原子力研究開発機構理事長）は吉井氏に、外部電源やディーゼル発電機、蓄電池など多重、多様な電源設備があり、他の原発からの電力“融通”も可能だから「大丈夫だ」と答えていました。

　吉井　設計上“大丈夫”だという話だったが、全ての電源が喪失したのではないか。

　鈴木理事長　国民に大変な心配、心労、迷惑をかけていることを大変申し訳ないと思っており、痛恨の極みだ。

　今回の事故について、菅直人首相や東京電力の清水正孝社長は、「想定外」としています。吉井氏は、日本の原子力安全基盤機構（ＪＮＥＳ）の研究報告でも、全電源喪失で０・６時間後に核燃料が落下、１・８時間後に圧力容器が破損、１６・５時間後には格納容器が過温で破損すると警告されていたと述べました。

　吉井　全電源喪失を考えて、いかなる場合にも今回のような事態を起こさせないというのが、原子力安全行政であり、原子力安全委員会の使命ではないか。

　班目（まだらめ）春樹原子力安全委員長　おっしゃる通りだ。今回の事故を深く反省し、二度とこのようなことが起きないよう指導してまいりたい。

　海江田万里経済産業相も、「想定を超えるものが現実の問題として起こったわけだから、（想定外というのは）使うべきではない」と答えました。

１０時間以上　対応に空白

　大地震発生から約１時間後の３月１１日午後３時４２分、原子力安全・保安院はすでに全電源喪失による炉心溶融の可能性を認めていました。ところが、原子炉格納容器からのベント（蒸気排出）などの緊急措置が行われたのは翌１２日の午前１０時以降。

　吉井　なぜ早い時点で東電を指導しなかったのか。あるいは、東電が指示に従わなかったのか。

　海江田　法律にもとづく命令というのは、日をまたいでのことだった。

　吉井　班目委員長と寺坂安全・保安院長は、危機感を持って臨んだのか。

　班目　どれぐらい緊急を要しているのか把握していなかった。

　官邸の対応はどうだったか。

　吉井　炉心溶融から危険な事態にすすみうることを認識して、はっきり東電に圧力容器の蒸気（を出して圧力）を下げろ、海水を含めて冷却水を入れろといわれたのか。

　枝野　電力が回復しない、ベントもなされない、水も入れない状況が一定時間続いて、急がないといけないということを午前１時半の段階で行った。

　こうした甘い認識によって、結局、実際に１号機でベントが行われたのはそれから９時間後の午前１０時１７分。東電が最初の海水注入を実行したのはさらに１０時間後の午後８時２０分でした。

　それもそのはず、そういう措置を判断する重大局面だったはずの１２日午前６時すぎ、菅直人首相と班目委員長はヘリコプターで福島第１原発に向かい、原子力災害対策本部を４時間半も離れてしまったのです。吉井氏はさらに、原子力緊急事態宣言を出した１２日午前７時４５分から同日の午後８時５分に経産相が東電に海水注入を命令するまで、なんの対応もみられない“空白の１０時間”があったと指摘。

　「東電がやらなかったら、やらせなきゃいけない。総理と原子力安全委員長が４時間半空白をつくっただけじゃなく、１２日の７時４５分（原子力緊急事態宣言）から空白の１０時間がある。これだけ深刻なものだということが明らかになっているのに、きちんと対応しなかった責任はきわめて大きなものがある」と吉井氏はただしました。

危機脱却へ英知総結集を
官房長官「提言踏まえ相談したい」

　吉井氏は、原発危機から脱却するために積極的な提案をしたいとして、全国の研究者や技術者が情報不足で提言したくてもできないという声があがっていることを紹介し、「研究者番号を伝えて意見を聞かせてもらえる受付部門をつくり、原発危機からの脱却へ日本の英知を総結集すべきだ」と提起しました。

　枝野官房長官は、「おっしゃる通り、さまざまな専門家の英知を結集することが大事だ。ご提言も踏まえて関係当局と相談したい」と応じました。

　吉井氏は「国も電力会社も原子力安全委員会もみんな『原発安全神話』を信仰し、“原発利益共同体”を築き、情報公開しないで、国民の安全より企業利益第一に走った。思い込みと秘密主義こそが重大な事態をもたらした要因だ」と締めくくりました。


対策を怠った政府の責任は重大　原発事故直後の動き
《３月１１日》
　１４時４６分　地震発生

　１５時４２分　第１原発１、２、３号機・全電源喪失（経産相に通報＝以下同じ）

　１６時４５分、１８時０８分　同１号機など注水不能、原子炉冷却材漏えい

　１９時０３分　第１原発に原子力緊急事態宣言

　２１時２３分　第１原発半径３キロ圏避難、１０キロ圏屋内退避指示

　２２時００分　原子力安全・保安院「２号機炉心露出。燃料棒被覆管破損」の予測発表

《３月１２日》
　１時２０分　第１原発１号機・格納容器圧力異常上昇

　１時３０分　枝野官房長官がベント（蒸気排出）指示

　２時３０分ごろ　首相が福島原発視察を決定

　５時５４分　第２原発１、２号機・圧力抑制機能喪失

　６時００分すぎ　枝野官房長官が東電に「どうしてベントがすすんでいないのか」

　６時１４分　菅首相が原発視察にヘリ出発

　★首相、安全保安委員長が不在に

　６時５０分　経産相が東電に第１原発１、２号機原子炉格納容器内の圧力抑制を命令

　７時４５分　第２原発に原子力緊急事態宣言。避難・屋内退避指示

　★１０時間以上東電に命令せず

　１０時１７分　１号機ベント開始

　１０時４７分　首相がヘリで官邸帰着

　１５時３６分　１号機で水蒸気爆発

　１７時１６分　第１原発・敷地境界線放射線量異常上昇

　１７時３９分　第２原発１０キロ圏内住民に避難指示

　１８時２５分　第１原発２０キロ圏内避難指示

　２０時０５分　経産相が東電に海水注入などを命令

　２０時２０分　１号機に海水注入開始


【コラム】レベル７で日本が背負った「ニューノーマル」－Ｗペセック
http://www.bloomberg.co.jp/apps/news?pid=90920021&sid=am4krhhg5kDQ

　４月14日（ブルームバーグ）：国際通貨基金（ＩＭＦ）のアジアに関する見通しは、高い評価を得ていない。日本の成長率の最新予想はその好例といえる。

ＩＭＦは今年の日本の成長率予想を1.4％と、従来の1.6％から下方修正した。修正幅は0.2ポイント。マグニチュード（Ｍ）9.0の地震、巨大な津波、原子力発電所の放射能漏れ事故による影響はほとんどないということだろうか。

３月11日の地震発生直後には、復興への取り組みが成長を支えるというシナリオも妥当な議論だった。しかしその後、停電などの影響でソニーやトヨタ自動車の工場は操業停止に追い込まれ、外国企業の幹部らは国外に脱出し、外国人観光客も激減した。

福島第一原子力発電所から放射性物質が何年にもわたって放出される可能性があることが分かったのもその後だ。原発事故の評価が国際原子力事象評価尺度（ＩＮＥＳ）で最も深刻な「レベル７」と、1986年の旧ソ連・チェルノブイリ原発事故と同水準に引き上げられたことも、既に脆弱（ぜいじゃく）な個人消費や設備投資に追い打ちをかけよう。

これは日本の「ニューノーマル」（新たな標準）であり、ＩＭＦは楽観的過ぎることが明白になるだろう。理由は３つある。

１つ目の理由は、国民の不安だ。ケインズ派経済学や日本の歴史に基づけば、震災は復興需要を生み出し、成長を押し上げるという見通しが生まれる。日本の国内総生産（ＧＤＰ）の約８％を占める東北地方では、道路や橋、港湾、鉄道、建物の大がかりな再建が必要になる。ただここで見落とされているのは、東日本大震災がもたらしたトラウマ（心的外傷）だ。

トラウマ

日本経済の行方は東京が鍵を握っている。福島第一原発までの距離はわずか220キロだ。不透明感によって長年苦戦を強いられてきた業界は回復の道が既に閉ざされつつある。例えば不動産投資信託（ＲＥＩＴ）は保有物件の売却を棚上げし、資金調達計画を凍結した。日本からの貨物船や航空機は、わずかな放射線量を理由に荷降ろしを拒否されている。

過去１カ月にわたり部品供給不足に苦しんだ製造業者は、日本国外に拠点を移す可能性がある。そうなれば今後数年は、海外諸国が日本の犠牲の上に設備投資の恩恵を受けることを意味する。

さらに余震や津波の再発、放射線汚染の忍び寄るような広がりを懸念し、日本の家計は貯蓄志向を一段と強めるかもしれない。将来への不安は節約や自粛をエスカレートさせている。高級品店や高級料理店では客の姿も少なく、日本人のお気に入りの娯楽であるショッピングも湿りがちだ。

脆弱な世界経済

２つ目の理由は、勢いに欠ける世界経済の成長だ。日本は最近、円安誘導の取り組みに成功したが、大方の見方ほどこれが輸出拡大につながることはないだろう。米国の成長がもたつき、欧州債務危機の影響がスペインに迫り、主要新興国の景気が鈍化し始めているためだ。これには日本最大の輸出相手国の中国も含まれる。

日本が95年の阪神大震災から急速に立ち直った理由の一つは、世界経済の堅調さだった。インターネットの出現で通信・情報革命が加速。米消費者の需要に支えられ、97－98年のアジア危機が日本に与えた悪影響は限定的だった。そして今日、ハイテクバブルははるか昔の出来事となり、米消費者も住宅バブル崩壊後の債務返済に追われている。

日本の政策の選択肢も底を突いている。短期金利は既にほぼゼロの水準にあり、公的債務は国内総生産（ＧＤＰ）の２倍に膨らんでいる。信用格下げへの懸念から国会議員の間では復興資金調達のため、30年代のような国債の日銀引き受けの実施を求める声が上がっている。

リーダーシップ

外需の後押しがなければ、財政出動や金融緩和の効果は限られる。政策当局がインフレ抑制に取り組んでいる中国にも以前ほど頼れなくなった。中国の成長減速は、日本製品への需要縮小を伴う。

３つ目の理由はリーダーシップの弱さだ。大震災の直前までは違法献金スキャンダルや支持率低下を受け、菅直人首相の辞任観測が強まっていた。国民の期待を受けて昨年６月に誕生した菅政権は、デフレ終結、競争力強化、膨らみ続ける債務の削減、高齢化対策でほとんど成果を上げていない。

前途は一層困難になった。膨大な復興費用が必要になるため、長期的な成長に向けた構造改革の財源確保は難しくなる。原子力専門家の間で最悪のシナリオをめぐる意見が分かれる中、経済的な影響を予想することは次の地震を予知する試みと同じくらい難しい。

信頼感の欠如

福島原発事故は、チェルノブイリ事故と並んで歴史本に載ることになる。１億2700万人の国民と企業の経営陣らは固唾（かたず）をのんで事態の成り行きを見守っている。普段の生活が早期に戻ってくると思う人はいないだろう。

経済復興の成否は信頼感に大きく左右される。戦後最悪の危機が続く中、指導者に対する信頼感はほとんどない。こうした政治的停滞も、日本の「ニューノーマル」を把握する上で必要な要因の一つだ。

これはまた、日本がリセッション（景気後退）を回避できるかどうかを次に予想する際にＩＭＦが検討すべき要因でもある。（ウィリアム・ペセック）


＜画像引用＞

Nuclear disaster in Japanese film
http://www.wbez.org/episode-segments/2011-04-08/nuclear-disaster-japanese-film-84923