園田義明めも。

菅直人含め太陽光信者はもう少し勉強してくれよ。メリルリンチ証券によると、日本の太陽光は気候的な制約から、稼働率は年平均11～12％で不安定。安定化用蓄電池込みで太陽光の発電コストは火力の約10倍にのぼるんだってさ。

昨夜、こんなことをツイッターで呟きながら、メリルリンチもついに来たかとニヤニヤ。

「原発抱えた地球温暖化祭」に続くは「天然ガス祭」。中でも話題はシェールガス。いよいよ日本を舞台にメリルリンチ証券主催の「シェールガス祭」開幕か。

脱原発はいいけれど、その先には何がある。不安定な太陽光や風力が主役になるなど考えられない。安定化には蓄電池（二次電池）が必要。「安定化用蓄電池込みで太陽光の発電コストは火力の約10倍」とのメリルリンチ証券の分析は的を射たもの。そうなると、やはり主役は天然ガス。

その結果、従来どおり中東にペコペコ。冷凍ビームにビクビクしながらドイツと並んでロシアにペコペコ。当然、米国＆カナダにもペコペコペコペコ。日本主役の「大ペコペコ祭」が同時開幕。

「天然ガスの買い方に工夫がない」とまで言ってもらったメリルリンチ証券さん。「いい買い方をアドバイスしてあげるよ」とアピールしたのだろうか。

そんなメリルリンチさんも本業を忘れずに。「気が付けばエンロンさん」にならないようにご用心。

踊り狂う祭りには怪しさがつきもの。すでに波紋広がるシェールガス。さらにその先には「原発抱えた地球温暖化祭」の大復活祭もありと見る。


＜関連記事引用＞

［シェールガス革命と原子力代替］　（メリルリンチ証券）
2011年7月1日 9:43
http://www.nsjournal.jp/news/news_detail.php?id=262145

　メリルリンチ証券は6月29日に、エネルギー・環境問題研究所代表（JOGMEC特別顧問）の石井彰氏を招き、「シェールガス革命と原子力代替」のセミナーを行った。

　大型発電所の既存石炭火力の発電効率が38％なのに対して、天然ガス・コンバインドサイクル（CCGT）の発電効率は60％と高い。熱量当たりのCO2排出量は石炭を100とすると、石油は80、天然ガスは55と環境負荷が小さい。

　石炭火力を天然ガスCCGTでリプレースすれば、最小限のコストアップでCO2排出量を一挙に約3分の2削減できる。

　天然ガスの利用促進がコスト、スピード、ボリュームの観点で最適であり、コンバインドサイクル発電機では三菱重工(7011)など日本メーカーが世界最先端。

　太陽光発電などのバックアップに最適なコジェネ機器もJX(5020)グループなどの日本メーカーが世界最先端を行く。

　日本はエネルギー供給に占める天然ガスのシェアが主要国の中で最低で、天然ガスの買い方に工夫がない。天然ガスの輸入コストが欧米より割高になっており、輸入手法の多様化が必要。

　日本の太陽光は気候的な制約から、稼働率は年平均11～12％で不安定。安定化用蓄電池込みで太陽光の発電コストは火力の約10倍にのぼる。

　天然ガスの可採年数は300～600年分あり、世界に均等に分布し、日本周辺にも膨大に存在する。

　非在来型のシェールガスの可採資源量は、現在の天然ガス埋蔵量の6倍に達する。

　米国や中国がシェールガス開発に本腰を入れている。日本企業が開発に参画しているオーストラリアやインドネシアのシェールガスも有望と解説。（W）


期待のシェールガス 「割安」は神話か 米紙報道に波紋
2011/06/30 15:25 日本経済新聞電子版ニュース

　福島第１原子力発電所の事故以来、火力発電の需要が世界的に高まるなかで、期待を一身に集める新たな発電燃料が「シェールガス」だ。これまで開発困難だった硬い頁岩（けつがん＝shale）の岩盤に含まれるガスで、近年の技術開発で大量生産が可能になった。30日には三井物産が新たな権益取得を発表するなど、日本企業の参入も相次ぐ。だが、開発ブームの原動力だった「シェールガス＝割安」の“神話”に米有力紙が疑問を呈し、波紋が広がっている。

　三井物産は米テキサス州の鉱区権益を６億8000万ドル（約550億円）で米石油会社から取得するという。日本勢によるシェールガス・オイル関連投資では過去最大だ。

　シェールガスの新規開発は世界中で引きも切らない。日本企業では三井物のほか、三菱商事、住友商事など大手商社がそろって参入済み。中国は27日、同国南部のシェールガス４鉱区を対象に初の入札を実施し、国内開発・量産へ一歩前進した。先週は英石油大手ＢＰのロシア合弁会社ＴＮＫ－ＢＰも、ウクライナのシェールガス田開発に18億ドルを投じる計画を明らかにしたばかり。米ではガスの供給拡大に伴うパイプライン需要逼迫（ひっぱく）の思惑から、パイプライン会社のＭ＆Ａ合戦が過熱するなどの余波も広がっている。

　ただ、ブームにあやうさはつきもの。シェールガスを巡ってはかねて、乱開発による環境への悪影響が指摘されてきた。金融危機を招いた米金融機関のずさんな経営を暴き、２年連続でピュリツァー賞を受賞した非営利組織（ＮＰＯ）の「プロパブリカ」も、シェールガス開発による河川の汚染問題などを頻繁に取り上げている。

　今回、冷水を浴びせかけたのはニューヨーク・タイムズだ。27日付の１面記事でシェールガス開発の経済性に真っ向から疑問符を突きつけた。

　その根拠は、同紙にリークされた米政府エネルギー情報局（ＥＩＡ）内の電子メール。一部のＥＩＡ職員はシェールガス開発の費用対効果に懐疑的で、ガス開発会社は「失敗のために設立されたようなもの」「その多くは破綻する可能性が高い」と書いた。ある高官は企業側の産出予測について、最も生産性の高いガス井をもとに算出した楽観的なもので「理性を失った誇張」と批判。同紙はこのほか、シェールガスの開発ブームに警鐘を鳴らす数多くのメールを紹介した。

　ＥＩＡは中立の立場から政府のエネルギー政策を支えるのが主な役割で、シェールガスについては推進の立場をとっている。賛否両論が渦巻いていたＥＩＡ内部の事情が明らかになり、エネルギー業界は蜂の巣をつついた騒ぎとなった。

　真っ先に反応したのは米ガス開発２位のチェサピーク・エナジー。27日の寄り付きで株価が急落したこともあり、マクレンドン最高経営責任者（ＣＥＯ）は同日、報道を批判する声明を発表。米エクソンモービルやＢＰに混じって「ミツビシやミツイ」の名も挙げ「シェールガスの経済性について、合計で時価総額が２兆ドルにも上るエネルギー業界の優良企業が、ニューヨーク・タイムズの一記者や一握りの活動家よりも詳しくないことがあろうか」といささか挑発的に反論した。「伝説のオイルマン」と呼ばれる米有力投資家ブーン・ピケンズ氏も「業界よりニューヨーク・タイムズが詳しいわけがない」と同調した。

　一方、勢いづく勢力もある。ニューヨーク州選出のモーリス・ヒンチー下院議員（民主）は、報道は「ウエイクアップ・コール（目覚まし）」と述べ、米証券取引委員会（ＳＥＣ）に対し、業界が「投資家や世間を欺いたかどうか」調べるよう要請した。

　ニューヨーク・タイムズは「複数の関係者がメールを提供した」と書いた。メールが寄せられた背景が義憤なのか、ＥＩＡ内部の主導権争いなのかは判然としない。まだ議論百出といった状況で、本当の費用対効果はヤブのなかだ。ただ、シェールガスの将来に過度な期待は禁物ということなのかもしれない。30日の三井物の株価も小幅に上昇しては押し戻される展開が続いている。

〔日経ＱＵＩＣＫニュース　長尾久嗣〕


＜画像引用＞

Insiders Sound an Alarm Amid a Natural Gas Rush
http://www.nytimes.com/2011/06/26/us/26gas.html?_r=1
http://www.nytimes.com/2011/06/26/us/26gas.html?_r=1&pagewanted=print