八百万友達復活祈る 古代ケルト信仰ドルイド教を史上初めて公認=英国 ― 2010/10/04 08:07
<関連記事>
Druids Recognized As Religion in UK
http://www.youtube.com/watch?v=eJudKuZ9sh8
Druidry to be classed as religion by Charity Commission : The Charity Commission has accepted that druids' worship of natural spirits could be seen as religious activity.
http://www.bbc.co.uk/news/uk-11457795
ケルトと日本の信仰の比較
http://www.intl.hiroshima-cu.ac.jp/~hikeda/thesis-hanno-japanese/chapter2.htm
<関連記事引用>
古代ケルト信仰ドルイド教を史上初めて公認、英国
2010年10月03日 13:46 発信地:ロンドン/英国
http://www.afpbb.com/article/life-culture/religion/2763458/6281292
【10月3日 AFP】古代ケルト民族が創始した宗教で、数千年にわたり異端視されてきたドルイド教を、英政府が史上初めて公認した。
英チャリティ委員会(Charity Commission)が2日、英国内のドルイドの代表組織にあたるドルイド・ネットワーク(Druid Network)について「公益のために宗教を広めるという慈善的目的に特化して創設された」と認め、慈善団体資格を付与したと発表した。主流といわれるほかの宗教と肩を並べる存在となり、税制上の優遇措置も受けられるようになった。
ドルイド教は古代アイルランドから古代ブリテン周辺に登場し、鉄器時代にはさらに広がって現在のフランスにまで渡ったが、その後は欧州の広い地域でキリスト教に取って代わられた。近年、エコロジー意識が高まるなか、すべての自然に神が宿るとするドルイド教の汎神論的な面に関心が集まっている。(c)AFP
中国の「人口ボーナス終焉」にらむ米国、エコノミストたちが注視するのは中国の人口動態(日経より) ― 2010/10/04 08:15
触らぬカミにタタリなし。対中国は放置プレイでOK。
これは本ブログで再三繰り返してきたこと。
その理由のひとつは中国の人口動態にあり。
タイミングよく日本経済新聞が取上げているので紹介しておきたい。
<関連記事引用(画像も)>
中国の「人口ボーナス終焉」にらむ米国(グローバルOutlook)
編集委員 滝田洋一 2010/10/4 7:03
http://s.nikkei.com/dBHW01
世界第2位の経済大国となり、軍事面の海洋進出を鮮明にする中国にどう向き合うか。日本が尖閣ショックに見舞われる前から、米国の姿勢は微妙に変化していた。
オバマ政権は9月16日、5年間で米国の輸出を倍増するための「国家輸出戦略」の報告書を発表した。商務省をはじめ関係各省と政権顧問で組織した「輸出促進会議」による報告書は、A4判で68ページにのぼる。
コロンビア、インドネシア、サウジアラビア、南アフリカ、トルコ、ベトナム――。報告書で目を引くのは、ブラジル、インド、中国の「次の列(next tier)」にある国々の重要性を繰り返し、強調している点だ。
ゴールドマン・サックスの用語を借りれば、BRICsからネクスト・イレブンに輸出振興の軸足を置き始めたということだ。報告書は米輸出入銀行が選んだ9つの高い潜在力を持つ国々も挙げている。
それは、メキシコ、ブラジル、コロンビア、トルコ、インド、インドネシア、ベトナム、ナイジェリア、南アである。そこに中国の名はない。
1月の一般教書演説で輸出倍増計画を打ち出した際、オバマ政権が真っ先に念頭に置いていたのは中国市場だった。米中間選挙を控え、議会による人民元の切り上げ圧力は増しているが、一般教書演説から8カ月たった今、政権の輸出先開拓の戦略は中国一点張りではない。中国べったりだったビル・クリントン元大統領と異なり、ヒラリー・クリントン国務長官が、東南アジア諸国連合(ASEAN重視をうたうのも、むべなるかな。
政権の風向きの変化を受けて、ウォール街も中国投資一辺倒ではなくなっている。エコノミストたちが注視するのは人口動態だ。
国連の推計によれば、中国の生産年齢人口(15~64歳)の全人口に占める比率は今年2010年がピークで、今世紀半ばにかけて急速に低下する。一人っ子政策の後遺症というべきだろうが、比率の低下ピッチは日本と同じくらい速い。
反対に、生産年齢人口の比率が20年に向けて増加し続けるのが、トルコ、ブラジル、インドネシア、メキシコなど。比率のピークがさらに先にあるのが、インド、マレーシア、フィリピン、南アなどだ。ここまで見れば、米国がなぜ中国にばかりこだわらないかが理解できるだろう。
人口ボーナスの時代が終焉(しゅうえん)を迎えつつある。そんな中国が経済成長を維持するには、技術を導入し生産性を向上させる必要がある。ところが、レアアース(希土類)の突然の輸出停止で見せた横紙破りは、米欧の対中警戒論を高めるに十分だった。「世界貿易機関(WTO体制の最大の受益国が、自由貿易の基本を踏みにじるとは何事か」という訳だ。
日本の企業にとっても、尖閣ショックは中国ビジネスでにっちもさっちも行かなくなるなる前の良い警告だった。「1つのバスケットにすべての卵を入れてはいけない」。投資と事業の分散の大切さを教えてくれた中国に、心から「感謝」しようではないか。
<関連サイト>
White House Releases Report to the President on the National Export Initiative
http://www.whitehouse.gov/the-press-office/2010/09/16/white-house-releases-report-president-national-export-initiative
http://www.whitehouse.gov/sites/default/files/nei_report_9-16-10_short.pdf
http://www.whitehouse.gov/sites/default/files/nei_report_9-16-10_full.pdf
Counting from one to two in China—a bigger leap than it seems
http://blogs.cfr.org/asia/2010/09/27/counting-from-one-to-two-in-china/
http://twitter.com/YS_KARASU/status/25840227658
インドの強み(人口要因)
http://www.03trade.com/study/manabo/tokusyuu/backnumber/month_section_090424_01.html
http://twitter.com/YS_KARASU/status/25593345405
▼衝突か協調か 中国とインド 世紀のライバル
http://y-sonoda.asablo.jp/blog/2010/08/23/5303264
中国では間もなく生産年齢人口が収縮し始めるのに対し、インドはアジア各国で継続的な活況の原動力となってきた人的資源の急増を享受している。インドの成長がかなり長期にわたって中国を超える可能性は、もはや絵空事ではなくなった。
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