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ビッグ3主演の「ジュラシック・パーク」公開迫る!2008/12/01 02:14

恐竜マンガ


リチャード・シェルビー上院議員がビッグスリーを恐竜扱いしたことで、
楽しいカートゥーン(cartoon)がたくさん出てきました。

アニメ大国のはずの日本。
なぜかこの手のカートゥーン文化が根付いていないような気がします。

「だったら自分で描いてやる!」とチャレンジはするのですが、
これがなかなか難しい。

今これとあれがこうなっていて、こんな風な状況だから、
あいつとこいつを使ってこんな感じで描いてみてよ。

こんな私の要望に応えてくれるカートゥーン作家さんがいれば、
コンビを組んでみたいと思う毎日。

いい人、いないかなぁ。



<恐竜滅亡審議日程>

12月2日 ビッグスリー再建計画提出
12月4日 上院銀行委員会で公聴会
12月5日 下院金融サービス委員会で公聴会
12月8日 本格的審議へ

ついに日本の自動車産業も・・・2008/12/01 22:52

カルロス・ゴーン


▼引用開始

日産ゴーン社長「日本も自動車産業へ支援を」
http://www.nikkei.co.jp/news/sangyo/20081201AT1D0105001122008.html

 日産自動車のカルロス・ゴーン社長兼最高経営責任者(CEO)は1日、欧米政府が域内の自動車産業に低利融資など資金支援を検討していることに対し「自動車産業は雇用への影響も大きい。日本も同様に対応して欲しい」と述べ、政府支援の必要性を訴えた。

 都内のシンポジウムで語った。ゴーン社長は金融危機後の信用収縮で世界的に企業の資金繰りが悪化していると指摘。「自動車産業が機能するには膨大な運転資金が必要だ」と強調した。

 特に環境投資を促す資金支援策に期待をにじませた。日産の場合、電気自動車の普及に必要な高性能電池20万個を量産するには10億ドルの投資が必要との予測を引用し「政府が環境対策を真剣に考えるのであれば、こうした投資が滞らないようにすべきだ」と訴えた。(22:10)

▲引用終了

GM破綻を覚悟している米国人2008/12/02 01:37

ビッグスリー世論調査


「実現性のある再建計画を示すまで、お金を見せるわけにはいかないわ」

11月20日、ビッグスリーにこう言い放ったのは、
本ブログでお馴染みのナンシー・ペロシ下院議長(民主党)。

再建計画の提出期限は本日12月2日。

ビッグスリーが米政府による救済融資の確保しようとすれば、
思い切った人員削減や事業縮小を盛り込んだ再建計画を示す必要があるため、
救済されるにせよ破綻するにせよ大量の失業者が出ることになります。
結局同じってこと。
米国の雇用情勢悪化は避けられない。

こうした中でゼネラル・モーターズ(GM)の経営陣の中にも、
米連邦破産法11条の適用も選択肢のひとつと考えている取締役もいます。
そうすれば、労働組合との非生産的な関係を断ち切るチャンスも生まれる。

こうしたことから、このブログはGMの破綻は有り得るとの見方をとってきました。

今日は世論調査結果を紹介しておきます。
破綻やむなしと考えている米国民の方が多いことがわかると思います。

日本人からすれば、信じられないような結果ではないでしょうか。

ついに日産自動車のカルロス・ゴーンは日本政府に支援の必要性を訴えました。

もしもトヨタやホンダや日産が恐竜扱いされる日が来た時、
日本で同様の世論調査が行われるのでしょうか?
結果が見えているのでおそらく実施されないはず。

背景にあるのは成熟度の違いなのか、それとも文化の違いなのか。
いずれにせよ、アメリカという国の不気味さを感じます。


<ギャラップ(画像)=11月13-16日調査>

49%が「自動車救済に反対」、「賛成」は47%。
しかも、共和党支持者では「反対」が65%。

Americans Divided on Aid to Big Three Automakers
http://www.gallup.com/poll/111943/Americans-Divided-Aid-Big-Three-Automakers.aspx

<ラスムッセン=11月18-19日調査>

48%が「GMのような企業を支援するより破綻させた方が経済のために良い」と回答。
「支援した方が良い」は35%。

48% Say Failure of GM Best for the Economy
http://www.rasmussenreports.com/public_content/business/general_business/48_say_failure_of_gm_best_for_the_economy

<ラスムッセン=11月19-20日調査>

55%が「自動車救済に反対」、「賛成」は26%。

55% Oppose Taxpayer-Backed Loans to Big Three Automakers
http://www.rasmussenreports.com/public_content/business/general_business/55_oppose_taxpayer_backed_loans_to_big_three_automakers


<関連記事>
はじけてとんだエタノールバブル
http://y-sonoda.asablo.jp/blog/2008/11/12/3909220
GM破綻をめぐる駆け引き
http://y-sonoda.asablo.jp/blog/2008/11/13/3913365
久しぶりの恐竜ネタ
http://y-sonoda.asablo.jp/blog/2008/11/20/3965471
恐竜4匹のラスト・クリスマス
http://y-sonoda.asablo.jp/blog/2008/11/29/3981573

自動車不況で全国紙も消える!?2008/12/03 09:14

自動車業界と2大マスメディアの関係


日経新聞によりますと、
11月の日本国内の新車販売(速報値)は前年同月比18.2%減の36万8884台。
11月としては統計を開始した1968年以降では69年に次ぐ39年ぶりの低水準。

同じく11月の米国の新車販売(速報値)は前年同月比36.7%減の74万6789台。
年率換算で1982年10月以来26年ぶりの低水準。

日米同時に自動車不況が深刻になってきました。
グローバル経済の負の連鎖が始まったということです。

自動車不況の経済全体に与える影響は日本の方が大きい。
これはもう日本経済の根幹を揺るがす大問題になります。
やはり2009年から大変な年が10年続く。

二次電池やカーナビなどの影響から電機業界へ飛び火。

またマスメディア業界を崖っ縁に追い込むことになります。

なんといっても日本の広告宣伝費上位10社の内、4社が自動車メーカー(画像参照)。
そうなると当然、電通や博報堂も荒波に巻き込まれていきます。

これを週刊ダイヤモンド最新号が「新聞・テレビ複合不況」として特集を組んだ。
「押し紙」にまで踏み込んでいる点はなかなか渋いですねぇ。

自動車業界とマスメディア業界の関係といえば、
奥田碩・トヨタ自動車相談役の発言が思い出されます。

「厚生労働行政の在り方に関する懇談会』の座長を務める奥田氏は、
「新聞もそうだが、テレビは朝から晩まで厚労省の話を毎日やっている。あれだけ厚労省だけたたかれるのは異常な話」と批判し、「報復でもしてやろうかな。スポンサーにならないとかね」と言っちゃった。

奥田発言に対して、民放連の広瀬道貞会長は「テレビの影響力の大きさから言えば、ある種の節度が必要」と一定の理解を示します。

一方でカリカリ怒っちゃったのが君和田正夫・テレビ朝日社長。
「特に年金問題は国民生活に深くかかわっている。われわれとしては批判すべきはきっちりと批判しなければならない」と反論、「『報復する』という言い方は若干刺激的で、穏当を欠くと思う」とたしなめたそうです。

毎日新聞は厚労官僚の子どもが学校でいじめにあっている話を聞いて、
奥田氏は義憤にかられて発言したと伝えています。

元厚生事務次官宅連続襲撃事件を考えれば、
テレビ朝日は奥田発言をもっと謙虚に受け止めるべきでしょうね。
特に来年以降は批判よりも社会的責任を意識した方がよい。

本ブログは来年中に日本の自動車メーカーも数社消えることになると予測しましたが、
日本の全国紙も1~2紙消えることになるかもしれません。

日本の新聞社でも日刊紙発行を中止する米クリスチャン・サイエンス・モニター・モデルを採用するところが出てくるということです。


<関連記事>
はじけてとんだエタノールバブル
http://y-sonoda.asablo.jp/blog/2008/11/12/3909220
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http://y-sonoda.asablo.jp/blog/2008/11/13/3913365
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http://y-sonoda.asablo.jp/blog/2008/11/20/3965471
恐竜4匹のラスト・クリスマス
http://y-sonoda.asablo.jp/blog/2008/11/29/3981573
GM破綻を覚悟している米国人
http://y-sonoda.asablo.jp/blog/2008/12/02/3988007

ムンバイ同時テロの背景2008/12/04 00:37

パキスタン・インド・ガスパイプライン


この地図を見れば、背後にいる米中の存在が見えてくるはずです。


<気になる記事>

U.S. Warned India in October of Potential Terror Attack
http://www.abcnews.go.com/print?id=6368013

<インド同時テロ>類似テロに懸念、独立分子の駆逐も―中国紙
http://www.recordchina.co.jp/group/g26329.html

米国を支える頭脳2008/12/05 02:14

大学ランキング


2008年。世界は失われた10年に突入。
世界大恐慌と呼ぶ人もいる。
世界のカオス化と呼ぶお友達もいる(笑)

危機の始まりは米国から。
それでも米国が一番早く危機から抜け出すことになると思います。

よって、米国(実際には米英)中心の世界は変わらない。

憎たらしいことに世界の頭脳を集めている。
大学ランキングトップ20のうち17校が米国にある(画像参照)。
実験国家のソフトパワーを侮ってはいけません。

今日成立予定の国籍法改正も枝葉で騒いでいるだけにしか見えない。
少しは米国を見習って、国籍法を抜本的に見直す時期に来ています。

優秀な頭脳にはお金もついてきます。
優先的に日本国籍を差し上げる仕組があってもいいのではないでしょうか。

議論すべきは戦略的エリート移民受入制度です。

不気味な米国の10年戦略2008/12/06 09:35

Nick Anderson


12月2日記事「GM破綻を覚悟している米国人」で不気味と書いた理由を
猿田彦陰照源須命さんとのやりとりから説明しておきますね。


●Y-SONODA ― 2008/12/03 09:46
米国は自動車も金融もダメ。
残るはIT、エネルギー、軍事ぐらいでしょう。
それでも現状自動車分野の失業者を吸収する勢いはありません。

そうなるとやはり戦争という選択肢が浮上するかも。
これが「不気味」と書いた理由です。


●猿田彦陰照源須命― 2008/12/03 22:41
トライバルエリアに残し置かれていた林檎が、米国の経済復興に効果を発揮しそうである。
・・・今夕ある前衆議院議員と私との対話での結論です。

ムンバイ事件の背景の分析は日本国内では殆ど見られない。
よくあるヒンドゥーとイスラムの対立の延長と考えるには、
今回の手口はどうも違っているようである。

園田さんは<残るはIT、エネルギー、軍事ぐらいでしょう>と書いています。
この3分野の中で速攻効果のあるのは軍事くらいでしょうから、
さてどこでと考えると、自ずと答えは出て来るでしょう。


●Y-SONODA ― 2008/12/04 08:17
前衆議院議員も戦争による米国経済復興説を考えているわけですね。

そうなると軍事系企業の株価に反映されるかと思い、
毎日チャックしているのですが、ぱっとしないのです。

そもそもイラク戦争の経済効果が見えない。

イラク、アフガン、パキスタンあたりの小国を相手にしても
大して効果がないのかもしれませんね(汗)

そうなるとポスト「失われた10年」を睨んで、
中国を刺激しておきたいというのが米国の本音ではないでしょうか。

12月4日に貼り付けた地図を見るとわかると思いますが、
ムンバイ同時テロも米国の中国封じ込めと連動している可能性があります。

裏では中国に「強敵になってよ」とお願いしている可能性もありますけどね(笑)

中国は「やだよ。もう一回日本にしましょうよ」と米国に逆提案しているかも。。。


●猿田彦陰照源須命 ― 2008/12/04 15:39
つい最近制服組の方と話した際、中国の戦力はここ数年で大きく強化されて来ているとのことでした。
飛び道具や水遁の術に使う道具が充実してきているようです。

中国が西欧の覇権を脅かす存在に成長してきたと認識されれば、
必ず封じ込めや揺さぶりに動くでしょう。
米朝接近もその一環かも知れませんし、
朝鮮半島全体での米国のプレゼンスの拡大に動き始めているようです。

ただ、現在の米国はあからさまに中国を仮想敵国と指名できない(経済関係から)ので、
日本にその代役を求めて来るのではないでしょうか?
株価という視点では、日本の関連産業に注目しても良いでしょう。

オバマ次期大統領はアフガニスタン重視を明言していますし、
ムンバイ同時テロをきっかけにパキスタン国内のトライバルエリアも戦場になる可能性があります。

そうなるとパキスタンの核兵器を保護するという名目で米軍派兵もあり得るでしょう。

いずれにしてもあの辺り一帯にエスカレーションがかかるのは間違いないように思います。


●Y-SONODA ― 2008/12/05 09:13

「眠れる巨人がいる。そのまま眠らせておけ。目覚めると世界を動かすことになるだろう。」

今から200年程前、ナポレオンは中国をこう評したとか。

中国を眠らせたままにしておくことが西側戦略の基本になっています。
そのためにアヘン漬けという方法も使われたこともありました。

日本は変な形で中国を叩き起そうとしたので、コテンパンにやられた。
しかし、戦後復興も中国あればこそ。
米国は対中戦略の足場としての地理的重要性から日本の戦後復興を手助けします。

ここに来てようやく中国は目覚めてきた。
永い眠りから目覚めた巨人はブラックホールのように資源を飲み込み始めました。

世界は熾烈な資源争奪戦を生み出す「欠乏の地政学」という現実に直面しています。

それでも中国はまだ中途半端。
完全に目覚めるきっかけになるのは中国共産党の崩壊。

この時、米欧は最大のライバル出現に青ざめる。
そして、民主化中国を叩きつぶそうとするでしょう。

表面的にはにこやかに微笑みながら中国に接近する米欧。
その裏では封じ込めの準備も着々と行っています。


<画像>
Nick Anderson
http://www.uclick.com/client/wpc/wpnan/

米国の中国封じ込め政策2008/12/08 07:42

米国の中国封じ込め政策


日本人は米国と中国の関係が気になって仕方がない。
クリントン政権時代のジャパン・パッシング( 日本素通り)の記憶が蘇り、
オバマ政権が中国ベッタリになるのではと心配している日本人が多いようです。

米国は表と裏がある。
日本では米国の裏のことが話題にならないのでみんな心配になる。

眠れる巨人・中国が完全に目覚めた時に備えて、
裏では封じ込めの準備を着々と進めてきました。
これがわかる地政学地図を貼り付けておきます(クリックで拡大)。